大気汚染（PM2.5、オゾン）と死亡率の関連：閾値無いの関連性

環境との関連性でよく用いられる、case-cross over研究
死亡2200万超の検討で、10-μg/m³増加毎、10億対10



Association of Short-term Exposure to Air Pollution With Mortality in Older Adults
Qian Di,  et al.
JAMA. 2017;318(24):2446-2456. doi:10.1001/jama.2017.17923
https://jamanetwork.com/journals/jama/article-abstract/2667069


研究期間中 症例　22,433,862×100万日数、対照　76,143,209　日数

全ての症例/対照日数中
PM_2.5 25 -μg/m³未満 93.6%、死亡 95.2% (21 353 817/22 433 852)
オゾン 60-ppb未満 91.1%の日、死亡 93.4% (20 955 387/22 433 862)


ベースライン日の死亡率は、1年通算、温暖期間で、各々　137.33 、129.44 (1日当たり 1万人当たり）


短期間のPM_2.5（オゾン補正）10 μg/m³増加、温暖期間のオゾン（PM_2.5 補正）により、統計学的に有意な日毎死亡率増加と関連 (  1.05% (95% CI, 0.95%-1.15%、0.51% (95% CI, 0.41%-0.61%)


日毎死亡率の絶対的リスク差は、日毎リスクとして、100万対　1.42 (95% CI, 1.29-1.56) と0.66 (95% CI, 0.53-0.78)

暴露反応相関の閾値存在エビデンス無し

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浮遊粒子状物質（SPM）とオゾンによる大気汚染のみ対象


日本のPM2.5環境は・・・中国大きく依存しているようだが、中国から補償してもらえないのだろうか？



http://www.env.go.jp/press/103858.html

　長期基準の達成率は、一般局で80.6％、自排局で68.5％（平成26年度　一般局：60.3％、自排局：44.4％）であり、平成26年度に比べ改善しました。短期基準の達成率は、一般局で78.3％、自排局で71.2％（平成26年度　一般局：40.6％、自排局：28.8％）であり、平成26年度に比べ改善しました。
　全測定局の年平均値は一般局、自排局ともに平成26年度まで横ばいで推移していましたが、平成27年度は一般局（13.1μg/m3）、自排局（13.9μg/m3）ともに、平成22年度以降で初めて年平均値が長期基準の基準値を下回りました。
　平成27年の４～５月頃は、太平洋高気圧の張り出しが平年より強く、低気圧が日本の北を通り、全国的に南からの暖かい空気が入りやすくなりました。これにより、大陸からの越境汚染による高濃度日が発生しにくい気象状況となったと考えられます。さらに、６～７月頃は西日本を中心に前線や台風、湿った気流の影響を受けやすく多雨・寡照となり、光化学反応による二次的な粒子が生成されにくい気象状況となりました。これらの要因により日平均値、年平均値が低下し、環境基準の達成率が改善したと考えられます。また、中国のPM2.5年平均値は低下傾向にあり、高濃度のPM2.5越境汚染の生じる頻度が減少したと考えられることや、国内のPM2.5の原因物質（NOX、VOCなど）の排出量が減少傾向にあることも平成27年度のPM2.5濃度の低下傾向に影響を及ぼした可能性がありますが、今後の傾向については引き続き注視していく必要があります。
　PM2.5の成分分析は、全国192地点で実施されました。このうち、通年（四季）で質量濃度と炭素成分及びイオン成分が測定された地点は163地点であり、その内訳は一般環境110地点（年平均濃度：16.1μg/m3）、道路沿道33地点（年平均濃度：17.0μg/m3）、バックグラウンド20地点（年平均濃度：11.6μg/m3）でした。