日本の臨床ガイドラインは、その上に、欧米のガイドライン丸写しってのが多数存在し、日本人への科学的根拠乏しいものもおおいってのも問題。
e.g. http://kaigyoi.blogspot.jp/2013/05/blog-post_21.html
e.g. http://kaigyoi.blogspot.jp/2013/05/blog-post_21.html
製薬会社にその会社にガイドラインを大量一括購入させている多くのガイドラインの現状・・・口では利益相反といいながら、馬鹿なことを容認する、厚労省・各学会・製薬会社・・・三者癒着は、患者のためにならない。
マスコミさんたちも、ノバルティス絡みで、大学医学部・医大のいんちき研究にきづいたわけだから、今度は、ガイドライン作成上のいんちきを暴いていただきたいものだと、田舎の開業医は思うのである。
諸外国でも臨床ガイドラインの質が問われている。
喘息臨床ガイドラインの質評価は惨憺たる結果 ・・・ 推奨容認できるガイドライン存在せず 2013/08/07
製薬会社にとっては、疾患対象者が拡大すれば、製薬販売上とても都合が良い。
「前○○状態」というpre-disease状況を治療可能とし、「診断基準の基準値を広げる（診断しきい値の低下）」・「早期診断」というもっともらしい表現で、被診断者数増加させ、「新しい診断法や診断機器」導入で新しい病名や診断範疇拡大する。
いづれも「病気をもつ人々を増やす」、すなわち、製薬会社売り上げ増加に多大な好影響をもたらす。
だが、それは真に「創出された新規患者」のためになるのか？不要な薬剤や検査介入をもたらし医療コスト・医療費増大をもたらし、薬物副作用など副次的悪影響をもたらす可能性がある。そのことを検討したガイドライン皆無ってのは由々しきことである。
ガイドライン委員会の４分の３は、製薬会社と関連性をもつ。彼らは、コンサルタント、助言、スピーカーとして、中央値表現で７つの会社とつながりを持つ。
Expanding Disease Definitions in Guidelines and Expert Panel Ties to Industry: A Cross-sectional Study of Common Conditions in the United States
Raymond N. Moynihan, et. al.
2000年から2013年のコモンな疾患に関する定義・診断くらいテリアに関する意思決定に関する直近出版米国国内・国際的ガイドラインの横断検討
コモンな病態 14に関する16出版物のうち、１０では疾患定義拡大を提案、一つのみ疾患定義縮小を提案。５つではインパクト不明。
疾患定義拡大は３つのカテゴリーに分類
１）pre-disease
２）診断しきい値低下
３）早期化・診断法種類増加
根本理念は、診断クライテリア標準か、疾患保有とされてなかったリスク状態への新規エビデンスを含むもの
ガイドライン変化提案の内在性有害要素評価に関する記載は全く存在しない。
情報公開１４の委員会について、製造メーカーとのつながりのあるメンバー平均比率は７５％、関連製薬会社との関連ある会社数中央値は７。
委員と高比率なつながりを持つ製薬会社は、治療領域についてactiveである。
つながり情報公開への信頼性の限界があり、疾患が拡大広範すぎて、単一委員会の出版物解析では解析不能という状況も存在する。
結論：コモンな病態研究のなかで、疾患定義の変化提案の大部分は、疾患保有者増大にむかうものが大部分で、その疾患概念拡大に関して有害性を評価するレポートは皆無。
そして、検討委員の大部分が製薬会社との経済的つながり公表している。
