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2014年1月31日金曜日

医者も、患者も、ドクター・ウィキペディアに相談 ;英語版に比べ、日本語版の貧弱さにも驚き

Doctor Googleから、Doctor Wikipedia・・・


Wikipediaのからくりから考えれば、誤謬性は不可避、信頼性も不確か。でも、米国医師たちの約半数がWikipedia情報を利用し、患者も診断後情報入手のため用いる。まれな疾患も閲覧される状況を生み出しているトップ100記事は平均年間190万回閲覧されている。


Doctor Wikipedia is top medical resource for patients and doctors
By Michelle Starr
January 31, 2014
http://www.cnet.com.au/doctor-wikipedia-is-top-medical-resource-for-patients-and-doctors-339346525.htm




上位トップ検索ページを、英語・日本語比較すると、その質量の差に驚く。


結核


クローン病

肺炎
多発性硬化症

糖尿病

痛風

髄膜炎

ダウン症

結核へのアクセス数比較


日本語版は、英語版の1/10強といったところか!




http://stats.grok.se/ja/201401/ダウン症 は1日50未満が多い。
一方、http://stats.grok.se/en/201401/Down_syndromeは、2桁違う!

これは、充実度が全然違うためだろう


2013年10月29日火曜日

米国小児科医学会ポリシーステートメント:「 小児・青年期とメディア」

「AAP:American Academy of Pediatrics :米国小児医学会」から、ポリシーステートメント

Policy Statement ;Children, Adolescents, and the Media

COUNCIL ON COMMUNICATIONS AND MEDIA
「 小児・青年期とメディア」
 テレビジョンから、携帯電話、iPad、ソーシャルメディアを含む新しいメディアまでメディアは、子供の生活に支配的影響を与える。テレビジョンは、未だに、小児・青年期において主要な支配的メディアで、新しいテクノロジーメディアも次第にポピュラーになっている。AAPは、メディアメッセージや画像からの悪影響に関心を向け続けるつもりであるが、一方、メディアのポジティブな、向社会的な効果に関しても認識すべきであろう。
小児科医は、メディアとの関わりを聴取し、2つのメディア質問を健康状態の比較的良い小児へ毎受診毎問いかけることを 勧める。
・毎日どの程度の娯楽視聴時間なのか?
・子供の心室にテレビジョンセットがあるか?インターネット接続デバイスがあるか? 
親は、全てのメディアへの関わり合いについて家庭内の取り決め・プランを確立することを推奨する。メディアの子供・10代への影響について、学校、行政、製品宣伝、娯楽制作者に その認識を持ってもらわねばならない。

解説:Managing Media: We Need a Plan 10/28/2013
http://www.aap.org/en-us/about-the-aap/aap-press-room/Pages/Managing-Media-We-Need-a-Plan.aspx



Media Kit: Children and Media
 http://www.aap.org/en-us/about-the-aap/aap-press-room/aap-press-room-media-center/Pages/Media-Kit-Children-and-Media.aspx

・4歳の子供に漫画をみせると即時的、9分でネガティブな行動を起こす
The Immediate Impact of Different Types of Television on Young Children's ExecutiveFunction                                                                                                                  Angeline S. Lillard, Jennifer Peterson  Pediatrics October 2011; 128: 4 644-649



ビデオゲーム(テレビゲーム)依存は他の依存行為と同様で、数年間持続する。合併する疾患の一所見ではない
Pathological Video Game Use Among Youths: A Two-Year Longitudinal Study
Douglas A. Gentile, Hyekyung Choo, Albert Liau, Timothy Sim, Dongdong Li, Daniel Fung, Angeline Khoo
Pediatrics Feb. 2011; 127: e319-e329

・動画視聴時間ルール及び運動活動への参加は、子供の動画視聴時間へ影響を与える。
 Influence of Limit-Setting and Participation in Physical Activity on Youth Screen Time
Susan A. Carlson, Janet E. Fulton, Sarah M. Lee, John T. Foley, Carrie Heitzler, and Marion Huhman
Pediatrics July 2010; 126:1 e89-e96

・メディア視聴7時間を超す場合、寝室にテレビ・コンピュータ・ネット環境・テレビゲーム装置、携帯電話がある場合、、攻撃性、性行動、薬物依存、病的食行動、学習困難に影響を与える
Health Effects of Media on Children and Adolescents (review article)
Victor C. Strasburger, Amy B. Jordan, and Ed Donnerstein
Pediatrics April 2010; 125: 756-767.

2013年10月10日木曜日

医師インターネット・ベース訓練で抗生剤処方減少:CRP point-of-care使用とコミュニケーション訓練

Effects of internet-based training on antibiotic prescribing rates for acute respiratory-tract infections: a multinational, cluster, randomised, factorial, controlled trial
Lancet. 2013 Oct 5;382(9899):1175-1182.
2010年10月から12月ベースラインで、6つのヨーロッパの国のプライマリケアをクラスター分けし、 
通常ケア、CRPをPOCとして用いる訓練、CRPとenhanced communication分け 
ベースライン成人、6771名、下気道感染感染3742(55.3%)、上気道感染1416(20.9%)、うち抗生剤使用5355(79.1%) ランダム化後、診療者 246、 患者 4264を登録 
抗生剤処方比率は、CRP訓練群は非訓練群より低率  (33% vs 48%, adjusted risk ratio 0.54, 95% CI 0.42—0.69) 
さらに、enhanced-communication trainingを受けた群は、非訓練群より低率  (36% vs45%, 0.69, 0.54—0.87) 組み合わせ介入は、より抗生剤処方率減少  (CRP risk ratio 0.53, 95% CI 0.36—0.74, p < 0.0001)

 


インターネットを使った医師生涯教育の実利性が示されたことになる。 それと、CRP不要論って、・・・どこの話? → http://www.m3.com/open/iryoIshin/article/142772/

2013年10月9日水曜日

OxyElite Proの重篤肝障害報告;amazon.co.jp購入可能な状況という事態を日本行政はどう考えるか?

OxyElite Pro ・・・ 日本でもウェブで検索され、amazon.co.jpでも購入可能な状況

→  h ttp://goo.gl/wVXgUB ;直接リンク避けるためスペース付記




このサプリメントに関して重篤な肝障害に関する報告がなされた。

ハワイ州の健康部局で29例の肝炎症例で、うち2名が肝移植、1名が死亡という報告で、5月10日に1例目報告

http://www.usatoday.com/story/news/nation/2013/10/08/oxyelite-pro-fat-burning-supplement-liver-failure-hawaii/2948407/


OxyElite Pro: Health Advisory - Acute Hepatitis Illness Cases Linked To Product Use
[Posted 10/08/2013]
http://www.fda.gov/Safety/MedWatch/SafetyInformation/SafetyAlertsforHumanMedicalProducts/ucm370857.htm


この種のネット販売に関してもホントに規制緩和進めるつもりなのだろうか?

2013年4月11日木曜日

facebook "いいね"分析で、性的特性・宗教・政治観、インテリジェンス、薬物依存、親の離婚歴・・・などばれる

オンラインに限らず、社会的な活動すれば、その人の人格や個性が表に出るのは当たり前で、騒ぐのも変だと私は思うのだが、データベースから特定の個別特性の人たちを抽出して、なんらかの商品販売促進や、政治的集会へ導くとなると、問題となるのかもしれない。

“online personalization とprivacy”の問題を提起




これを押すパターンでその人の特性がわかる

Facebook Likesの行動デジタル記録に簡単にアクセスすることで、自動的に、そして、正確に、個人のセンシティブな部分を予測可能となる。例えば、性的指向、民族、宗教、政治観念、パーソナリティー特性、インテリジェンス、幸福度、薬物依存、両親の離婚、年齢、性別など

この分析では、Facebook Likesの58,000超データセットベースに行われ、詳細な住民統計特性 、いくつかのpsychometric testの結果をベースに行われた。

このモデルで、 ホモセクシュアルかどうかを88%で正確に判別、アフリカ系アメリカ人か白人系アメリカ人かを95%で、共和党か民主党かを85%で当てる。

パーソナリティー特性としての“Openness”予測正確性は、標準パーソナリティー試験の検査・再検査再現性と近い。

Private traits and attributes are predictable from digital records of human behavior
PNAS 2013 110 (15) 5733-5734; doi:10.1073/iti1513110

2013年1月15日火曜日

Google先生に診断を求める米国人は、3.5割 ・・・ 同一疾病患者同士のソーシャルコンタクトが新しい流れ?

Pew Internet Project
http://pewinternet.org/Reports/2013/Health-online.aspx


3100名の米国国内電話調査


リアルな医者に受診する前に、検索エンジンや医療系ウェブサイトを調べる米国人は、3人に1人となっている。

米国民の81%がインターネットを利用し、59%が昨年に医療情報をオンライン閲覧し、35%で自身あるいは他の人の病状を明確にするためオンラインを利用した経験を有する

さらに

・ 米国成人の70%が、医師もしくは他の医療専門家から、情報、ケア、サポートを得ている。

・ 米国成人の60%が、友人、家族から情報或いはサポートを得ている。

・ 米国成人の24%が、同じ健康状態の他人から情報或いはサポートを得ている。

医療情報のに関するソーシャルライフや、peer-to-peer医療に関してアップデート報告がなされている。




自己診断の危険性 とともに、同一疾患を有する仲間とのソーシャルコンタクトが流れに・・・

稀なる疾患やそうで無い場合でも、医療専門家が今は主な情報源である

“医療専門家受診を伴わないインターネットによる自己診断・自己判断服薬”は、頻回に、述べられるが、まだ国の電話調査や、極珍しい疾患同志のコミュニティーではまだ顕在化してない。

同志からのアドバイスは医療状況について医師・看護師からの意見を補完する。

一般的な調査では、インターネットユーザーは、オフラインで遭遇する医療専門家との関連が主であると述べている。

医療専門家からのオンラインの情報、ケア、サポートを利用しているというのはわずか5%。

13%はオンラインで友人、家族とコンタクトを持ち、5%は同病の仲間の患者とオンラインで関係を持つと述べている。

米国内では、総じて、オフラインでの医療従事者重視で、比較的健全である。

でも、日本の方が健全であるという証拠は全くない。



LATimesの解説記事がおもしろかったので大幅意訳追記
http://www.latimes.com/business/la-fi-tech-savvy-health-20130117,0,5353311.story

上記報告のごとく、米国の一般人は3名に1人は症状があるとき、サーチエンジンや医療ウェブサイトで受診前に確認をしている。


医師たちは、サイト一つのみではベストあるいはアップデートされた情報とは言えないとのべることが多い、しかし、有用なサイトもあることは確か。

NIHスポンサー/米国NLM管理ののMedlinePlusを推奨する医師たちもいる
http://www.nlm.nih.gov/medlineplus/

シアトルの小児病院の医師Dr. Wendy Sue Swansonは、 Centers for Disease Control and Prevention website のhttp://www.cdc.gov 、それに、American Academy of Pediatricsの website  http://www.HealthyChildren.org をpeer-reviewed 医療情報サイトとして推奨している。

ニューハンプシャーのプライマリ医師、Dr. Kevin Phoは、 “.org”や、“.gov”というサイトを勧める。(日本では、org.jpでは偏った団体の主張が多いので注意)

宣伝のためだけのサイトがあるので、注意必要。

“Medical Library Assn”は、コンシューマー医療サイトのリストで、最も有用とされたモノのまとめであり、がん、糖尿病、、心疾患の情報が多い
 http://www.mlanet.org/resources/userguide.html

大多数のネットユーザーは、GoogleやBingを用いる。検索タームを絞ることでさらに有用かもしれない。たとえば、“cancer, chemotherapy, side effect"のほうが単に"cancer"と検索するより目的とするサイトに到達しやすい。子供の例として、“children flu shot, AAP”とすると、AAPのサイトからインフルエンザワクチン情報が得られやすい。

加えて、受診前にオンライン検索した場合、情報入手のデジタル・ペーパーでそれを保存することを勧める。
「記載物を求めると、彼らはどこにあるか分からなくなる。知りたいことをネットで入手した場合、それを印刷し、医師たちと共に共有することを勧める」
スタックとして示せるツールがスマートフォンなどで存在するためそれを勧めているとのこと(e.g. EvernoteやInstapaperなどか・・・)。


患者達はネット使用によりよりパワーを持ちつつある故にリアリティーに直面する。
我々はgatekeeperでなく、いわば学芸員(キュレーター)となるべきで、豊富な情報を通して、患者をシェファーする役割となっている。

さらに、受診前に気分が悪い状況のとき何をすべきか明記することは別に新しいことではない。自宅でトリアージプロセスはスタートしており、常にそれを行ってきたはず。多くのリソースが今存在する。本や電話に加え、現在では、オンラインで調べ、そして、ブログポストを詠み、同様な診断の人たちにそれを聞いているに過ぎない。

2012年12月7日金曜日

アメリカ心臓病協会:ソーシャルメディアなどを積極的に使って身体健康のための行動変容介入を・・・

日本では新しいインターネット技術を、子供の心身の健康に関して、悪い方にしか受け取らない傾向がある。旧態依然たるメディアから報道されることが多いため、どうしてもこういう報道は恣意的・無意識的な解釈が含まれるからだろう。

AHA(米国心臓病協会)は、ソーシャルメディア・ソーシャルネットワークを利用して、子供の肥満対策とする方法を検討し、最適化ツールのためにはさらに多くの研究必要。
ソーシャルネットワークと予防的健康行動の関連性が導かれ、たとえば12-17歳の95%がネットアクセスし、ソーシャルメディアを積極的に利用しているという実態から、これを利用しようとする能動的志向を表明している。しかし、ネットベース肥満介入に関する確固たる、再現性を示す研究はまだ少ない。

Jennifer Li (ivision chief of pediatric cardiology at Duke University)は、8つのネットベースのランダム化トライアル(体重、BMI、運動、食事摂取量をアウトカムとする)を行った。6つは少数で、2つは359名の思春期女性と、3千名の中学生徒研究で、結果は様々。

ステートメントは、臨床医、為政者、研究者は、ソーシャルメディアやネットワーク利用の行動変容の柔軟なモデルを考慮すべきとして、行動変容エレメントへのアプローチに着眼し、それを進めることを述べている。

たとえば、“Weight Watchers program”ベースに肥満着眼した専門的なソーシャルネットワーク開発など

21世紀の主たるコミュニケーションツールとなるかもしれないこの強力なツールを否定的に捉えるだけでは、将来性は無い・・・という感じの話。

Approaches to the Prevention and Management of Childhood Obesity :The Role of Social Networks and the Use of Social Media and Related Electronic Technologies : A Scientific Statement From the American Heart Association
Circulation. published online December 3, 2012;
http://circ.ahajournals.org/content/early/2012/12/03/CIR.0b013e3182756d8e.citation



2012年10月4日木曜日

ネット依存症・中毒などと診断名として認められてないものを記載するアホ官庁・・・文科省









“***依存症”と勝手に命名し、出版利益やメディアとのタッグで話題作りを行う変わり者達の存在ははた迷惑で、有害


“インターネット依存”なる言葉を google検索すれば、“.go.jp”にすら表記されている。
 
そして・・・




“ネット中毒ないし依存症の事例”(http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/ikusei/030301b.htm)と文科省は堂々と記載している。

仮にも、日本国の教育科学に責任を持つはずの官庁が、疾患概念確定されてない疑似病名を公的文書内に記載するという無責任な状況 ・・・ この国の行く末を悲観する。


他にも、国立病院機構久里浜アルコール症センター(http://www.kurihama-med.jp/)の記載など・・・ こういう人たちがデマ病名の元を作ってるのだろう


日本のアホ役人どもがいかにいい加減に資料をまとめているかがよく分かる・・・


まともな学問の世界では“インターネット依存”の可否についての議論は現状ではどうなっているか?

現状は、DSM-Vに加えるかどうか今議論されている段階である。

Internet Addiction Is The New Mental Health Disorder
http://www.forbes.com/sites/alicegwalton/2012/10/02/the-new-mental-health-disorder-internet-addiction/



文部科学省の大臣に口うるさい人がなったので、このいい加減さにカツを入れてくれる部分には期待

HPVワクチンをめぐる日本の"失われた8年"と、私たちが検証すべきこと

「子宮頸がんワクチン」という呼び方に、以前から違和感があります。 HPVワクチンが子宮頸がん予防に重要であることは間違いありません。日本では女子への定期接種として導入され、子宮頸がん予防を中心に説明されてきたため、この名称が広まった経緯も理解できます。 しかし、このワクチンが...