2013年5月28日火曜日

パーキンソン病と殺虫剤・溶剤の関連

Pezzoli G, Cereda E "Exposure to pesticides or solvents and risk of Parkinson disease" Neurology 2013; 80: 2035-2041.

目的: コホート・症例対照研究からのデータに基づくメタアナリシスを用いた殺虫剤及び溶剤暴露パーキンソン病のリスクを検討

方法: 殺虫剤および溶剤及び代替物質暴露によるパーキンソン病関連リスク・正確な推定に関わる前向きコホートと症例対照研究を検討。客観的研究と関連するリスク推定heterogeneityも検討

結果: 140/3087研究がメタアナリシスの登録クライテリアに完全該当。前向き研究では、研究の室がheterogeneityソース出なかった。パーキンソン病はfarmingと関連し、殺虫剤との関連はパーキンソン病自己報告である研究で有意。
症例対照研究では、特定の暴露でのリスク推定に関してheterogeneityの元と考えられた。
高品質研究はheterogeneity減少。高品質の症例対照研究では、パーキンソン病リスクは、どのタイプの殺虫剤、除草剤、溶媒の暴露でも増加。
パラコート、マネブ/マンコゼブは約2倍のリスク。
症例数200超の一定数以上の高品質症例対照研究では、、hetergeneityは有意に残存(40%超)で、殺虫剤、有機塩素剤、有機リン、農業、田舎住まいが有意である。

結論: 文献からは、殺虫剤と、溶剤暴露がパーキンソン病のリスク要素と示唆される。
原因・影響関連性のためには、 前向き・質の高い症例対照研究が必要。研究は特定の化学物質に対しても焦点を当てる必要がある。

【規制必要】プロダクト・プレスメント 映画内ブランド露出広告 → タバコ改善、アルコール悪化

プロダクト・プレスメント:product placement という、映画内タバコ・アルコール使用による間接的広告手法

タバコブランドでのこの手法は、1998年のタバコ業界との基本和解合意MSA(Master Settlement Agreement)後制限され、アルコールが自主制限という状況


映画内たばこ・アルコールの最近のトレンド調査
トップ100Box-officeのUK内ヒット映画(1996-2009年)調査

主要アウトカムは、タバコ・アルコールブランド数と、基本和解合意(MSA)前後の比較

Trends in Tobacco and Alcohol Brand Placements in Popular US Movies, 1996 Through 2009 Elaina Bergamini, et. al.
JAMA Pediatr. 2013;():1-6. doi:10.1001/jamapediatrics.2013.393.
1400の映画中、タバコ 500、 アルコール 2433のブランド出現
MSA後、タバコ・ブランド出現は、7.0% (95% CI, 5.4% - 8.7%) 年次減少
2006年後22/年で維持状態。

MSAは 、若年・成人映画レーティングでのタバコのスクリーンタイムも減少させた (42.3% [95% CI, 24.1%-60.2%]、 85.4% [56.1%-100.0%])

一方、全般的には、アルコールブランド数と、アルコールスクリーンタイムに変化少ない。
加え、若年rate映画では、アルコールブランド出現数は80→145/年と増加傾向にあり、年間 5.2(95% CI, 2.4-7.9)の増加率

日本では、広告に関しては、タバコですら、自主規制であり、法的規制ではない
ましてや、c手法の制限には言及すらされてないと思う。

小児 Exergaming :高強度でも楽しく・・・血管機能へのベネフィット

Xbox-KinectやWiiなどのアクティブコンソール・ビデオゲームを用いた、いわゆる、Exergamingの効能

Dr. Louise Naylor ら研究者( The University of Western Australia, Liverpool John Moores University, Swansea University)は、 15名の子供、9-11歳、高強度運動(Kinect Sports - 200m ハードル)、低強度exergaming(Kinect Sports - Ten Pin Bowling)、多段階運動負荷(トレッドミル)を15分行い、エネルギー消費量を測定。
FMD血流依存性血管拡張反応も調査。

高強度exergamingは、中強度と同等のエネルギー消費量であり、低強度exergamingは、低強度運動と同等であった。
低強度exergamingではFMDへのインパクト無く、高強度exergamingで有意なFMD減少示した。
高強度exergamingは心拍数増加、エネルギー消費量増加をもたらす。

低強度でも、高強度でもexergamingは同様のenjoymentであり、子供は、高強度ゲームでの遊びも同様に継続するようである。


このことから、筆者等は、長期間の利益性のため、そしてベネフィット持続するためには、高強度exergamingは、子供の運動にとってよい方法と言えるとのこと。


 “The Effect of Exergaming on Vascular Function in Children”
Andrew Mills, et. al.
 The Journal of Pediatrics (www.jpeds.com), DOI 10.1016/j.jpeds.2013.03.076, 


日本のメディアって、あたらしいツールがあると、拒否的に紹介する場合と、肯定的にのみ紹介する場合がある。子供のテレビゲームは一方的に拒否的な紹介が多い気がする。

もちろん、負の側面の可能性もある
子供から大学生まで、テレビ視聴・テレビゲームで注意力障害増加 2010年 07月 05日

だが、プラスの側面も・・・
老人たちよ、より良き老化のため、テレビゲームをしよう! 2013/03/07


むしろ、今のテレビは、負の側面だらけ・・・
5-18歳の子供の研究:寝室テレビの存在は肥満と相関する 2012/12/13
小児:テレビ視聴長いと、外面化問題行為(注意欠陥・多動・攻撃性、反社会性)多くなる 2012/10/10
子供へのテレビの影響: ファーストフード宣伝になじみがあるほど肥満増加 2012/05/01

テレビ視聴:3ヶ月未満でも子供に影響 母親の教育レベルなどに問題 2013/02/19



上記論文とは直接関係ないが・・・ Exergaming (Xbox Kinect)



老人虐待は、入院率増加超過リスク

老人虐待の実態を前向き住民ベース研究で行ったもの
Chicago Health and Aging Projectで、 6674名の地域住民老人
公的サービスにて高齢者虐待106名同定

老人虐待は研究対象住民では入院超過リスクと関連。原因メカニズム考察が必要。

Elder Abuse as a Risk Factor for Hospitalization in Older Persons
 XinQi Dong, et. al.
JAMA Intern Med. 2013;173(10):911-917.
非補正平均年次入院率
虐待報告無し 0.62 (95% CI, 0.59-0.66)
虐待報告有り 1.97 (95% CI, 1.33-2.61)

社会住民統計・社会経済的変数、医療合併症、認知・身体機能、心理社会的well-being補正後、 高齢者虐待報告例では、入院率多い  (rate ratio [RR], 2.00 [95% CI, 1.45-2.75])

心理的虐待 (RR, 2.22 [95% CI, 1.44-3.43])、経済的搾取 (RR, 1.75 [95% CI, 1.06-2.90])、介護放棄(RR, 2.43 [95% CI, 1.60-3.69])、そして、2種以上の老人虐待  (RR, 2.59 [95% CI, 1.82-3.66])では、同様寄与要素補正後も、入院率増加と相関する。
相互作用term解析結果、老人虐待と入院率の相関は、医療合併症、認知・機能障害、心理的distress横断的に影響されず。

FINALEX: 在宅ベースのアルツハイマー型認知症患者への運動介入:コスト増加せず、身体機能改善

アルツハイマー病は、機能的に独立した能力が進行的喪失されていく病気で有り、例えば、日々のタスクや個別ケア自己処理が困難となる。居宅患者では、ケア提供者にその分の負担がかかり、社会的コストや医療コストも増大する。

フィンランドの研究で、210名のアルツハイマー病(65歳以上)の配偶者ケアを受けている自宅患者での検討。

運動介入は、コスト増大無く、リスクも少なく、身体機能低下を緩徐化する

Effects of the Finnish Alzheimer Disease Exercise Trial (FINALEX)
A Randomized Controlled Trial
 Kaisu H. Pitkälä, et. al.
JAMA Intern Med. 2013;173(10):894-901. doi:10.1001/jamainternmed.2013.359.

【重要性】  アルツハイマー病患者の身体機能への運動の効果を研究した臨床トライアルは少ない。

【目的】  アルツハイマー病在宅患者の身体機能・移動能力への影響調査、利用及び医療・社会コストへの影響調査

【デザイン】ランダム化対照トライアル

【セッティング・被験者】配偶者介護されてるトータル210名の自宅居住アルツハイマー病患者

【介入】3つのトライアル・アーム
(1) グループベース運動 (GE; 4-時間 セッション、約1時間トレーニング)
(2) テーラー化自宅ベース運動 (HE; 1時間トレーニング)
 ・・・(1)(2)とも週2回×1年間

(3) 対照群 (CG) ・通常の地域ケアを受ける
【主要アウトカム測定】Functional Independence Measure (FIM)、 Short Physical Performance Battery、使用状況と・社会・医療コスト状況

【結果】全てグループでランダム化後、functioning悪化、しかし、悪化は、対照群で有意に迅速 (6ヶ月後 p=0.003、 12ヶ月後 p=0.015)。

12ヶ月後FIMの変化は、HE群、GE群、対照群で、それぞれ、  −7.1 (95% CI, −3.7 to −10.5)、  −10.3 (95% CI, −6.7 to −13.9)、  −14.4 (95% CI, −10.9 to −18.0)

フォローアップ年数中、HE、GE群は、対照群に比べ、転倒数有意に少ない

患者とケア提供者を一対とした場合の医療・社会トータルコスト (米ドル/患者・ケア提供者対/年間)は、HEにおいて、25,112米ドル (95% CI, 17,642 - 32,581米ドル) 、対照群比較で、 p = 0.13。
GE群は、22,066米ドル  (15,931 - 28,199米ドル;p = 0.03 vs 対照)
対照群は、 34,121米ドル ( 24,559 - 43,681米ドル)

【結論・知見】アルツハイマー病患者での、強化的・長期運動プログラムは、身体機能へのベネフィット効果がある。医療・社会サービス総コストを増加せず、有意な副作用を認めない。

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