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2014年8月20日水曜日

卒中リスク:社会的低地位、高血圧住民への喫煙対策で卒中減少効果望める

デンマークのpooled cohort study(68,643名男女)での社会経済的地位、喫煙、高血圧の影響をその組み合わせで検討

低社会的ポジション及び高血圧住民では、喫煙の影響が相加的以上の影響が有り、その対策で、卒中頻度低下をもたらすことができるかもしれない。



Combined Effects of Socioeconomic Position, Smoking, and Hypertension on Risk of Ischemic and Hemorrhagic Stroke
Helene Nordahl, et. al.
STROKEAHA.114.005252 Published online before print August 14, 2014, 
doi: 10.1161/​STROKEAHA.114.005252
 14年間フォローアップ、虚血性卒中 3613、 出血性卒中776
現行喫煙・高血圧は、教育水準低い場合多い。
教育程度の高低は、虚血性卒中で関連性あり、出血性、卒中発生そのものでは関連性なし

低教育水準・現行喫煙の組み合わせの影響は、相互作用のため、個々の影響より高く、特に男性では影響有り:10万人年超過増加数 134 (95% 信頼区間, 49–219)


教育レベルと高血圧との関連性あきらかなエビデンス無し:


現行喫煙と高血圧にて、虚血性・出血性卒中発生へ個々の影響の総和より多く影響を認める


この 影響は女性では虚血性卒中で特に関連性あり:10万人年超過増加 178(95%信頼区間, 103-253)。
 

2013年2月14日木曜日

大学生にもなって過干渉な親・・・子供にとって不幸が上回る

研究手法もオンラインでの調査ということで、さらに、現時点で、"Springer's Journal of Child and Family Studies"誌での原文のありかもわからないので、ブログ記載するか迷ったが・・・ 

"Helicopter parent; 過剰な干渉をする親"・・・久々に聞いたので、追憶のため・・・

http://www.reuters.com/article/2013/02/13/us-parents-students-idUSBRE91C18520130213
子供が大学生になっても、子供のスケジュール、洗濯、バケーションまで管理する過干渉親は、子供である学生には害の方が大きいという研究結果

米国でも、いわゆるhyperparent(s)は、経済的危惧もあり、その数が増えているらしい。子供に関して放任・自主性尊重・個人主義的な国というイメージがあるのだが・・・


バージニア州ワシントンのMary大学のHolly Schiffrinの "Springer's Journal of Child and Family Studies"誌上の報告で、297名の学部学生へのオンライン調査

母親の親としての行為を記載してもらい、自分のautonomyと幸福感および満足度評価調査
ICTにより介入も電話からテキストメッセージ、電子メールやらに変化しているとのこと。

この報告は、親のどの程度の介入が子供らの成功につながるかの議論の元になるだろうと筆者。

英国の公立学校 Eton Collegeの校長は、親の過干渉(hyper-parenting)はこどものモチベーションを低下させ、心理的変化も与えるという。
・・・


Insight into the Parenthood Paradox: Mental Health Outcomes of Intensive Mothering
Journal of Child and Family Studies June 2012




Stressed and Happy? Investigating the Relationship Between Happiness and Perceived Stress
Journal of Happiness Studies March 2010, Volume 11, Issue 1, pp 33-39

 

2012年12月5日水曜日

集中的e-LearningによりEBMスキル・知識向上

非英語母国語・低中所得国家において、集中的なe-Learningカリキュラムで、EBM教育効果の改善が認められるという報告

ご承知の通り、日本は、低中所得国では無いが、開業医や勤務医だけで無く、国家の医療行政を司る人間、指導的立場にいる医師たちを含め、EBMを一時的流行にしてしまい、いまでは、製薬メーカー大規模トライアルの宣伝だけが残渣として存在するような状況。

本来は、医師会や大学病院などの教育機関が、実践的EBM教育を不断に行うべきはずだったのだが・・・

日本ではEBMは根付かないどころか、自己利益誘導的な場面でしかEBMという言葉を使わない連中が増えてきた・・・


Effectiveness of a Clinically Integrated e-Learning Course in Evidence-Based Medicine for Reproductive Health TrainingA Randomized Trial
Regina Kulier, et. al.
JAMA 2012;308(21):2218-2225. doi:10.1001/jama.2012.33640

【序文】  エビデンスベースを修練的に行う臨床のため、EBM教育が臨床的にintegrateされるべきである。低中所得国家では、EBM訓練臨床指導者が乏しく、EBM教育のため割ける時間に乏しく、英語外の言語のデータベースへのアクセスの悪さが問題になる。
【目的】  WHO  Reproductive Health Library (RHL)を組み入れた臨床上のintegrated e-learning EBM courseの、知識、スキル、教育環境への効果を伝統的EBM教育と比較
aching.
【Design, Setting, and Participants】  国際的なクラスターランダム化トライアル、2009年4月から2010年11月まで、7ヶ国の低中所得国家(アルゼンチン、ブラジル、コンゴ、インド、フィリピン、南アフリカ、タイ)で、産婦人科卒後教育について行った
教育訓練単位として
・RHL使用e-moduleから構成される実験的な臨床的integrated course 、学習活動性・訓練者評価(31 クラスター, 123 名登録)
・対照:RHL導入した自己学習EBMコース (29 クラスター, 81 名登録)
EBM教育訓練facilitatorは、すべての教育ユニットで、利用できる。
コースは8週間、ベースライン評価とコース完遂後4週後評価
24の実験クラスター(98名登録)、22の対照クラスター(68名登録)完遂

【Main Outcome Measures】  プライマリアウトカムは、EBM知識(スコアレンジ、0-62)、スキル(スコアレンジ、0-14)
セカンダリアウトカムは教育環境(5ポイント Likert scale   1 [一致性高い] ~ 5 [不一致性高い])

【結果】  ベースラインでの年齢、トレーニング年数、EBM関連への考え方、知識は同様。
トライアル後実験群では知識スコア高度  (対照群 38.1 [95% CI, 36.7 to 39.4] vs 実験群43.1 [95% CI, 42.0 to 44.1]; 補正後較差, 4.9 [95% CI, 2.9 to 6.8]; P < .001)
スキルはも高度  (8.3 [95% CI, 7.9 to 8.7] vs 9.1 [95% CI, 8.7 to 9.4]; 補正後較差, 0.7 [95% CI, 0.1 to 1.3]; P = .02)
教育環境全般スコア改善に差は認めない (6.0 [95% CI, −0.1 to 12.0] vs 13.6 [95% CI, 8.0 to 19.2]; 補正後較差, 9.6 [95% CI, −6.8 to 26.1]; P = .25)が、全般的 relationships と support項目に関しては平均的改善(−0.5 [95% CI, −1.5 to 0.4] vs 0.3 [95% CI, −0.6 to 1.1]; 補正後較差, 2.3 [95% CI, 0.2 to 4.3]; P = .03) あり
EBM適応機会に関してもスコア改善有り (0.5 [95% CI, −0.7 to 1.8] vs 2.9 [95%, CI, 1.8 to 4.1]; 補正後較差, 3.3 [95% CI, 0.1 to 6.5]; P = .04).
【結論】  LMIC群において、生殖医療に関する臨床的な集中的e-Learning EBMカリキュラムのほうが、自己学習的EBMコースに比べ、知識・スキルスコアが高度と成り、教育環境の改善が見られる。

2012年2月23日木曜日

学校停学はかえってその後の喫煙のリスク要素であり、問題行動などの不良予後因子となる




停学は早期思春期喫煙と相関し、若年者の副事象(ドラッグ・反社会的行為)の予測要素となる。この知見によると、プロセスメカニズムの検討の必要であり、停学の代替方法を思春期における問題行動へのチャレンジする方法として考慮する必要性がある。
The Impact of School Suspension on Student Tobacco Use
A Longitudinal Study in Victoria, Australia, and Washington State, United States
Health Educ Behav February 2012 vol. 39 no. 1 45-56 

学校停学は、学校からドロップアウトしたり、ドラッグ使用、反社会的行為を含む問題行動を含む意図しない問題行動を生じる可能性がある。たばこは、早期問題行動であるが、たばこ使用に伴う停学の影響の前向き研究がなかった。

 米国・ワシントン州、豪州・ビクトリア州の2002-2003年の2段階クラスターサンプルで導いた長軸的学校ベース研究

7学年、9学年のステートワイドの研究 (N = 3,599)

 たばこ使用はワシントン州よりビクトリア州の方が多かった。停学は12ヶ月使用後の現行喫煙の予測因子で、以前のたばこ使用・ドラッグ使用を含むリスク補正後も、予測因子のままであった。



教育にもエビデンスベースな検討が必要。概念的なお遊びだけで是非を議論しても始まらない。

noteへ実験的移行

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