高齢者への中等度身体活動性活性化プログラムで、単なる健康教育プログラムより重篤な運動機能障害発生を減少しうるという、以下のJAMA誌の報告。
だが、包括的には有意差はないものの、この報告だと、44名の効果を生み出すため、
死亡・生命危機関連・障害持続・入院といった重篤副事象が31名に生じている!
このことを軽視して良いのだろうか?
Effect of Structured Physical Activity on Prevention of Major Mobility Disability in Older Adults
The LIFE Study Randomized Clinical Trial
Marco Pahor, et. al. ; for the LIFE study investigators
JAMA. Published online May 27, 2014. doi:10.1001/jama.2014.5616
多施設ランダム化トライアル(2010年12月終了、平均フォローアップ期間2.6年:2010年2月から2011年12月)。アウトカム評価者は介入割り付けブラインド化。
1635名の運動不足の身体制限ある男女(70−89歳)。身体制限定義は、 400m歩行可能ではあるが、 Short Physical Performance Battery9点以下。
http://geriatrictoolkit.missouri.edu/ShortPhysicalPerformanceBattery.pdf
介入:構造化、中強度身体活動プログラム;週2回センター施行、居宅週3−4回(エアロビック、レジスタンス、柔軟性トレーニング)(n=818)
対照:健康教育プログラム(n=817) ;高齢者特有なトピックスへのワークショップと上司ストレッチング運動
主要アウトカム:歩行400m不能という定義の、重篤運動機能障害
結果:
主要アウトカムである、400m歩行不能インシデントは
介入群である身体活動活性化群では、 30.1% (246 名) vs 対照群である健康教育群 35.5% (290 名) (hハザード比 [HR], 0.82 [95% CI, 0.69 - 0.98], P = . 03)
持続的運動機能障害発生では 介入群である身体活動活性化群 120 名 (14.7%) vs 対照群である健康教育群 162 名(19.8%) (HR, 0.72 [95% CI, 0.57 - 0.91]; P = . 006)
重大副事象は介入群である身体活動性活性化群で 404 名 (49.4%) vs 対照群である健康教育群 373 名 (45.7%) (リスク比 , 1.08 [95% CI, 0.98 - 1.20])
運動することは 多くのベネフィットをもたらす。ただ、
0 件のコメント:
コメントを投稿