大気汚染：CO、SO2、NO2などのガス状物質、PM2.5、PM10などの粒子状物質とも卒中入院・卒中死を増加させる

 大気汚染と卒中の短期影響のエビデンスレビュー

Short term exposure to air pollution and stroke: systematic review and meta-analysis
BMJ 2015; 350 doi: http://dx.doi.org/10.1136/bmj.h1295 (Published 24 March 2015) Cite this as: BMJ 2015;350:h1295


論文数 2748 から238をレビューし、結論の出せそうな103を深く読み込み、94をメタ推定として寄与する対象とした

28ヶ国、620万イベント

卒中入院、卒中による死亡率は、一酸化炭素　　(相対リスク 1.015 per 1 ppm, 95% 信頼区間 1.004 to 1.026)、二酸化硫黄　(1.019 per 10 ppb, 1.011 to 1.027)、　二酸化窒素　(1.014 per 10 ppb, 1.009 to 1.019)濃度増加と相関。

 PM_2.5 と PM₁₀ 濃度増加も入院及び死亡率と相関 　 (1.011 per 10 μg/m³ (1.011 to 1.012) 、 1.003 per 10 µg/m³ (1.002 to 1.004))



相関性かなり低いが、オゾン 　(1.001 per 10 ppb, 1.000 to 1.002)でも相関。

最も強力な相関は、 PM_2·5によるより地蔵的影響かにある暴露日で観察された。

 結論：　ガス状・粒子状大気汚染物質ともに、卒中による入院・死亡に著明かつ短期的関連性がある。公衆衛生環境衛生施策により、卒中予防の観点からも大気汚染防止が必要。

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中曽根時代から自民党タカ派が政権を握ると、環境施策撤トレンドが強くなる・・・。PM_2.5はすべて中国様の仕業にしているが・・・果たして？

｢たばこが健康への害となる証拠はない｣と言い切る都議会議員のいる国では、たばこ中のPM問題なんて公衆衛生問題を真正面からとりくめるはずもない

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　2020年東京五輪・パラリンピックに向け、舛添要一知事が昨夏に打ち出した受動喫煙対策の条例化構想が暗礁に乗り上げている。飲食業界や議会か ら反対の声が強く、知事の発言がトーンダウンし、条例化を見送る方向に傾きつつあるためだ。大会前に受動喫煙防止に関する罰則付きの法令を整備する近年の 五輪開催都市とは違う流れとなっている。
　「公共の場は禁煙が原則だ」「いや、たばこが健康に有害とはまだ証明されていない」
2015/3/23 1:30　日経新聞

都議会議員の中に、公衆衛生や疫学そういったものの知識全くない奴が居るのは確か。そういう連中が福祉医療の政策を決めてるって・・・