電子タバコによる禁煙って、8割が「通常タバコ→電子たばこ」への置換にすぎない

結局、タイトルの如し・・・

どうしても禁煙できない場合は考えても良いというポジション？


A Randomized Trial of E-Cigarettes versus Nicotine-Replacement Therapy
Peter Hajek,, et al.
January 30, 2019
DOI: 10.1056/NEJMoa1808779
https://www.gwern.net/docs/nicotine/2019-hajek.pdf

序文：電子タバコは、喫煙を止めるための試みで一般的に使用されていますが、禁煙治療として承認されているニコチン製品と比較して、その有効性に関する証拠は限られています。

方法　私たちは、英国国民健康サービスの禁煙サービスに参加している成人を、最長3ヶ月間提供されている製品の組み合わせを含む、自分が選んだニコチン代替製品、または電子タバコスターターパック（2つ目の詰め替え用電子タバコ）にランダムに割り当てました。ニコチンE-液体のボトル[1ミリリットルあたり18 mg]）、それらの選択の風味と強さのさらなるE-液体を購入することをお勧めします。治療は少なくとも4週間の毎週の行動支援を含んだ。主な結果は1年間持続した禁煙であり、これは最終来診時に生化学的に検証された。追跡調査に失敗した参加者、または生化学的検証を提供しなかった参加者は禁煙していないと見なされました。副次的な結果には、参加者が報告した治療の使用法と呼吸器症状が含まれていました。

結果　＜これだけまともに訳した＞

ランダム化施行総数886名

1年時点での禁煙率は e-cigarette(e-cig.)群 18.0%、ニコチン置換群(NRT) 9.9% (相対リスク, 1.83 ; 95% 信頼区間 [CI], 1.30-2.58; p＜0.001)

1年間禁煙できた被検者のうち、e-cig.群はNRTより割り付け製品使用率高い(80%[53/79] vs 9%[4/44])

全体的に、52週時点で咽頭・喉頭刺激感がe-cig.群がNRT群より多い (65.3%, vs. 51.2%)、吐き気はNRT群が多い(37.3% vs e-cig.群 31.3%)

e-cig.群はNRT群に比較して咳嗽・喀痰がベースラインより52週目に減少(咳嗽相対リスク 0.8 ; 95% CI, 0.6 - 0.9 ;　喀痰相対リスク 0.7; 95% CI, 0.6-0.9)

喘鳴、SOB発生率群間差なし

結論 電子タバコは、ニコチン補充療法よりも禁煙の方が効果的。両方の製品に行動支援が伴う場合のみ。  (Funded by the National Institute for Health Research and Cancer Research UK; Current Controlled Trials number, ISRCTN60477608.)

Borrelli B and O'Connor GT. E-cigarettes to assist with smoking cessation. N Engl J Med 2019 Jan 30; [e-pub]. (https://doi.org/10.1056/NEJMe1816406)

→　e-cigarettes be used for smoking cessation “only when FDA-approved treatments fail.”

Drazen JM et al. The dangerous flavors of e-cigarettes. N Engl J Med 2019 Jan 30; [e-pub]. (https://doi.org/10.1056/NEJMe1900484)

→ focus particularly on nicotine addiction in young people and argue that the FDA should ban flavored nicotine products for e-cigarettes.

ヨーロッパ：CHMPも対応 ニトロソアミン含有サルタン問題

ARB不足を暫定基準で対応しようとする米国FDA
https://kaigyoi.blogspot.com/2019/01/arbfda.html



追記：ヨーロッパの動き
New European Rules to Eliminate Carcinogens in Sartans
Sue Hughes
DISCLOSURES February 05, 2019
https://www.medscape.com/viewarticle/908688



The European Committee for Medicinal Products for Human Use (CHMP) has recommended new requirements for manufacturing processes for angiotensin II antagonists (sartans) to eliminate the production of nitrosamine impurities.

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厚労省の動きが悪い・・・

早々にこういうアホコメント出してるから動きがとれないんだろ
→高血圧治療薬に発がん性物質　厚労省「リスク相当低い」
2018年9月25日 午後8時58分
https://www.fukuishimbun.co.jp/articles/-/706850


今、見直すと、責任問題になるから？

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降圧剤アムバロ配合錠「ファイザー」自主回収
発癌性物質含有、サルタン系薬で2社目
https://www.cbnews.jp/news/entry/20190208192907

2018年7月にあすか製薬がバルサルタン錠「AA」にNDMAが混入してるとして自主回収していた。

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厚労省はメーカーに「自主回収」させて「リスク相当低い」と言い放つ簡単な商売です
テレビメディアも真正面から取り上げないのは、パニックを恐れて？

Number Needed to Treat

NNT(Number Needed to Treat)って、一次元的linearな評価なので取り扱い十分注意が必要ということと、以前、ブログで取り扱ったことあるけど、以下の指摘以外に時相の問題もある。Cox比例ハザードモデルなどの曲線全体の比較ではない３年間の比較なのか、１年なのか２ヶ月程度、10年間の比較なのか、一定の時期の比較にだけになってしまうリスクがある。

JAMAの論文結論に使われたというインパクトが大きい

Zhao  Q, Zhu  Y, Xu  Z,  et al.  Effect of ticagrelor plus aspirin, ticagrelor alone, or aspirin alone on saphenous vein graft patency 1 year after coronary artery bypass grafting: a randomized clinical trial.  JAMA. 2018;319(16):1677-1686.

ランダム化患者　500名  (平均年齢, 63.6 歳; 女性, 91 [18.2%])、トライアル完遂　461 (92.2%)  

CABG後１年の伏在静脈グラフト開存率
ticagrelor + aspirin;   88.7% (432 of 487 vein grafts)ticagrelor alone;  82.8% (404 of 488 vein grafts)aspirin alone.  76.5% (371 of 485 vein grafts) 

ticagrelor + aspirin vs aspirin単独は有意差  (12.2% [95% CI, 5.2% to 19.2%]; P < .001)、一方、 ticagrelor alone vs aspirin aloneでは有意差なし (6.3% [95% CI, –1.1% to 13.7%]; P = .10) 

Five major bleeding episodes occurred during 1 year of follow-up (3 with ticagrelor + aspirin; 2 with ticagrelor alone).

上述論文著者は、effect sizeを伝えるために治療に必要な数（NNT）を使用し、アスピリン単独ではなく2剤治療で、治療患者８名毎1名のの追加患者が１年後で伏在移植片開存性を達成と説明した。

以上のようにNNTがベネフィットの程度を表現する重要な手段となっている



Number Needed to Treat
Conveying the Likelihood of a Therapeutic Effect
Jeffrey L. Saver, et al.
JAMA. Published online February 7, 2019. 
doi:10.1001/jama.2018.21971
(例によって手抜きGoogle翻訳)
NNTとは...

臨床試験が完了すると、所望の転帰を経験している患者の割合または割合が活性群および対照群について報告される。 NNTはこれらの値から導き出され、臨床試験で観察された疾患に対する治療の治療効果の大きさを示しています。 ＮＮＴは、治療群の応答百分率と対照群の応答百分率との間の差で１００を割ることによって計算される。あるいは、ＮＮＴは、群間の絶対リスク減少の逆数をとることによって計算される。 ＮＮＴは、１つの追加の良好な結果を達成するために、平均で何人の患者が対照療法ではなく能動療法で管理されなければならないかを示す。 

必要とされる数の概念は、治療的研究および診断的研究の両方からの多くの種類の結果に適用され得る。治療法が望ましい転帰を増加させるとき、結果として得られる値は利益を得るのに必要とされる数です（より頻繁にちょうどNNTとして表示されます）。治療によって有害事象が増加した場合、結果として得られる値は害を及ぼすために必要な数です。診断戦略に適用した場合、結果として得られる値は、無症候性の個人における検査のためのスクリーニングに必要な数、および症状のある個人における検査のための診断に必要な数です。

なぜ重要か...

NNTは患者や臨床医にとって直感的に理解可能です。それはまた定量的であり、利用可能な治療戦略の中から選択するときの意思決定を容易にする。観測されたNNTの周囲に95％信頼区間（CI）を含めることで、利益の不確実性も効果的に伝達されます。

他の確立された治療効果指数はこの目的にはあまり適していない。例えば、統計的に有意なＰ値は、臨床的有意性よりもむしろ統計的有意性をもたらす。 P値は、治療法の選択に関連して転帰に差があることを示唆していますが、その差がどれほど大きくなるかということではありません。

リスク比とオッズ比は、さまざまな治療法による転帰の絶対的な差ではなく相対的な差を表します。

それらは、対照比較群における事象率もまた述べられている場合にのみ解釈可能であり、そして多くの意志決定者によって容易に実行できない暗算を必要とする。例えば、望ましい転帰の頻度を1.5倍に増加させる治療（リスク比= 1.5）は、対照群における望ましい転帰の基本率が2％である場合、100人に1人の患者さんに1回だけ役立つでしょう。しかし、対照群の望ましい転帰の基本率が40％であれば（活動群では60％に増加）、100人の患者毎に20人を助けるでしょう。

 対照的に、NNTは容易に解釈可能な方法で異なる治療法による結果の割合の差の絶対的な大きさを伝えます。

NNTの限界と代替

そのいくつかの利点にもかかわらず、NNT測定基準には重大な限界があり、治療効果の大きさの代替指標で補完的情報を期する手段がある。 

まず、NNTは2つの割合（各治療グループにおける治療成功率）を1つの数字にまとめるため、情報を犠牲にします。例えば、同じＮＮＴでも患者と臨床医によって異なる見方をすることができる治療成功率の増加（例えば、５％→１５％でも８５％→９５％でも同じ）と表示される。

2つ目の限界は、異なるNNTを比較して統合することが困難である可能性があることです。これは、それらの値が異なる分母を持つ分数として表されるためです。これとは対照的に、固有周波数メトリクス（100あたりの利益および100あたりの危害として述べられることが多い）は、一様な（100）分母と慣れ親しんだ（パーセンテージから）分母を使って治療効果の大きさを表すので、比較をより容易にします。　 

たとえば、同じ治療効果を説明する次の文を検討してください。 １人の心筋梗塞を予防するためのＮＮＴは２５人の患者、１人の虚血性脳卒中を予防するための５０人の患者が必要、１人の大出血事象を引き起こすＮＮＴは３３。治療される１００人の患者ごとに４人が心筋梗塞を有し、２人は虚血性脳卒中を有する。さらに3人の大出血イベントが発生する 。NNTによって提供される臨床試験結果と百分の一の利益の異なる枠組みは、（イベントの重要性が異なるにもかかわらず）数値的に同等に扱われることが意思決定に影響を与える可能性があります。

患者は一度だけ特定の治療の決定を下すことが多いので、NNTは患者の視点とより密接に結びつく（「私のベネフィット確率はXに1である」）。　臨床医にとっての視点にもより密接に結びつく　（「私が治療する100人の患者のうち、たすかるのはXである」）。 

自然頻度と共有されるNNTの限界は、無作為化臨床試験結果がバイナリアウトカム（感染症の発生、発疹、または死亡など）に対してのみNNT値を完全に特異化されていることで 、順序的または連続的アウトカム（例えば痛みや障害の程度の軽減）には特異化されてない。この欠点は、自動化された、あるいはコンテンツの専門家の情報に基づいた導出手法を使用して、通常のまたは継続的な結果に対する推定NNT値を提供する方法の開発によって部分的に緩和されています。多くの患者が小さな個別的利益を経験するとき、またはより少数の患者が大きな個別的利益を経験するときに同じ臨床試験結果が生じることがあるため、個別患者ないのグループベネフィットの分布推定が不適切に仮定されることがある。

別の限界は、NNTがイベントの重要性ではなく数を反映していることです。さまざまな種類のイベントにはそれぞれ独自の個別のNNT値が与えられており、結果として得られる定量的な記述は、重要性の低い結果への過大評価を促す可能性があります。例えば、より軽微な副作用(一過性頭痛など）の有害性が３で名目上低い値だが、重大な有効性（致死性心不全など）が５とNNT高値の場合でも治療は実質的にネット効果ありとされる。他手法として各アウトカムについて健康関連utility値を用い、多方面のアウトカムを単純指標とするアプローチもある。 

イベント値がこの単一の一貫した尺度に変換されると、utility尺度のベネフィット一定の到達でNNTを設定。例えば、「１人の命を救うための数」は最近では、血栓摘出術治療による急性虚血性卒中数は同じ数のベネフィットで死亡するであろう患者１名を救い、かつ、正常な神経学的アウトカムとなる数で比較する事がなされる。 

さらなる限界は、NNTが治療の経済的費用および利益を伝えず、特定の臨床試験に登録された集団の総体的な特徴を反映して、原型患者に期待される効果の大きさのみを表すことが含まれる。対照的に、各個々の患者は、ベースラインリスクおよび治療反応を修正する特有の特徴を有する。さらに、患者の転帰が経時的に変化する場合、報告されたNNTは特定の時点での利益を反映しており、さまざまな利益を獲得するためにいくつかの異なるNNT値が必要になるかもしれません（例えば、治療コースの初期、中期、または後期）。

この被検者研究にNNTの概念をどのように導入するか？

Zhaoらの研究のRusult部分に、プライマリ有効性エンドポイントは、各群の個別アウトカム比率と95％ CIを含み、相対的治療効果強度(相対リスク, 0.48 [95% CI, 0.31-0.74])、絶対的治療効果強度(リスク差, 12.2% [95% CI, 5.2%-19.2%])、統計学的有意性 (P < .001)。著者等はNNT 8と再宣言  (逆数　ほぼ12.2%)。この報告は臨床的に有益な手法の上ベネフィット確率を伝えた形。著者等はNNT周辺の95％ CIを提示せず、95% CIがないと判読性は向上するが、推定値周辺の不確実性の程度が曖昧になる。二重抗血小板治療でも観察された有害性のNNTは症出血イベント増加に対しては示されず。しかし、仮説検証のため事前層別化フォーカスされたNNT値で論述するトライアル報告は、主たる有効性・安全性エンドポイントとなるものに限定しての場合、慎重であるべき

NNTは Zhaoらはどのように解釈されるべきか？

Zhaoらの報告で絶対的リスク差は 12.2% (95% CI, 5.2% - 19.2%)で伏在静脈グラフト閉塞1名を避けるためアスピリン単剤に対して必要なdual抗血小板治療数は 8名。しかし、データは最小5程度、最大19程度(それぞれ 逆数 0.192、 0.052）と一致。
この値は個別患者のベネフィットと確率不確かさを示すものと解釈

新規アミノ・メチルサイクリン系抗生剤 Omadacycline 市中肺炎トライアル vs モキシフロキサシン

Paratek Announces FDA Approval of NUZYRA™ (Omadacycline)
http://phx.corporate-ir.net/phoenix.zhtml?c=253770&p=irol-newsArticle&ID=2369985


Omadacycline：テトラサイクリン系由来の新しいアミノメチルサイクリン抗生剤
テトラサイクリン耐性の排出・リボソーム防御機構克服された薬剤

肺炎球菌、インフルエンザ桿菌、黄色ブドウ球菌、非定型肺炎(レジオネラ、マイコプラズマ、クラミジア肺炎など）へのin vitro感受性あり
肺炎球菌に感受性あり、肺組織濃度維持する



Omadacycline for Pneumonia Treatment in the Community (OPTIC) trial

臨床効果非劣性証明

Omadacycline for Community-Acquired Bacterial Pneumonia
Roman Stets,., et al.
N Engl J Med 2019; 380:517-527
DOI: 10.1056/NEJMoa1800201

日本の各学会理事会メンバーへの製薬会社からの報酬

各学会のリーダーである理事会のメンバーが製薬メーカーから巨額paymentをもらうと利益相反に関して疑念が持たれてもおかしくない。故に、自らが公開すべきという事だと思う。

Pharmaceutical Company Payments to Executive Board Members of Professional Medical Associations in Japan
Hiroaki Saito, et al.
JAMA Intern Med. Published online February 4, 2019. doi:10.1001/jamainternmed.2018.7283
https://jamanetwork.com/journals/jamainternalmedicine/article-abstract/2723072


総額は $6 468 585
講演  $5 279 312；執筆　$412 900 ；コンサルティング $776 373
支払い額中央値  $7486 (中間4分位 [IQR], $1767-$20 277)

支払い額のうち、最大支払い受領理事会メンバー40名に、総額45.8％にあたる$2 960 928 が支払われた
日本内科学会が12名、日本泌尿器科学会が7名、日本皮膚科学会が7名がそのメンバー
最大の支払い対象は日本内科学会の理事で $51 974; IQR, $33 900-$86 349)
日本内科学会理事会メンバーへは総支払い額の20.8％が行ったことになる
同様日本泌尿器科学会 14.9%、日本皮膚科学会 11.1%

19の学会が理事会メンバーへの製薬メーカーへのpaymentに関し公的公開したというエビデンスはつかんでない

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メーカーからの報酬全てが悪というわけでもないだろうが・・・


改変（コピペ＆OCRのため、原文参照を）
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	理事数	報酬受領人数（％）	記録数	value	平均(SD)	中央値(IQR)	最大値
内科学会	22	22 (100)	1176	1343732	61 079 (45 523)	51974(33 900-86 349)	171245
小児科学会	28	25 (89.3)	212	206861	7388 (7053)	3853 (2734-11 552)	23387
老年医療学会	22	16 (72.7)	152	133440	6065 (8952)	1647 (0-11 938)	37639
皮膚科学会	18	18 (100)	671	722150	40 199 (27 825)	34213(20 625-56 909)	97676
外科学会	23	23 (100)	371	385328	16 753 (13 033)	11 887 (7276-23 039)	44536
脳外科学会	23	22 (95.7)	259	242379	10 538 (6800)	10 165 (5893-15150)	27465
産科婦人科学会	32	30 (93.8)	331	317245	9914 (9101)	8099 (2997-13 324)	39356
眼科学会	19	19 (100)	437	514321	27 070 (19 625)	20697(11 470-47 120)	72710
整形外科学会	23	22 (95.7)	432	436479	18 977 (17 255)	17 114 (4853-22 810)	61157
耳鼻咽喉科学会	24	20 (83.3)	248	231281	9637 (12 981)	4870 (1406-11 297)	46463
形成外科・美容外科学会	17	9(52.9)	34	40244	2367 (4959)	497 (0-994)	17427
泌尿器科学会	21	20 (95.2)	846	965081	45 956 (38 683)	34073(19 543-55 358)	122967
麻酔科学会	27	21 (77.8)	133	133353	4939 (6079)	3679(497-6502)	24640
救急医療学会	15	13 (86.7)	76	76380	5092 (4903)	4921 (1293-7251)	17199
病理学会	15	10 (66.7)	64	62083	4139 (4962)	1915 (0-8746)	16283
精神科学会	20	19 (95.0)	344	357815	17 891 (20 805)	8976 (1399-24 721)	69580
放射線科学会	18	17 (94.4)	85	93389	5188 (5475)	4452 (1492-7358)	24293
リハビリテーション学会	23	17 (73.9)	186	181575	7895 (9731)	4572 (1023-7726)	29504
臨床検査学会	17	8(47.1)	70	55265	3251 (6600)	0(0-1084)	21492

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かたやこういう記事
特集◎新専門医制度時代の学会と専門医《2》
製薬マネーの減少が学会を窮地に追い込む
2019/2/7
https://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/t325/201902/559721.html

京都で開かれた内科学会総会　会費高い割に、内容　かなりしょぼかったと思うが・・・　内科学会理事個人への報酬分　学会本体へ遷せばどう？

The Physical Activity Guidelines for Americans

“2018年11月のAHA年次集会で、連邦政府「身体活動ガイドライン」と VITAL and REDUCE-IT と DECLARE-TIMI 58といった高品質臨床トライアルの報告があった”

VITAL and REDUCE-IT：

Marine n−3 Fatty Acids and Prevention of Cardiovascular Disease and Cancer
JoAnn E. Manson,  et al., for the VITAL Research Group
https://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMoa1811403

ランダム化プラシーボ対照2ｘ2区分デザイン、ビタミンDと海産物n-3脂肪酸(1g/日)：男性50歳以上・女性55歳以上一次予防：重大心血管イベント・がん発生率低下認めず 

DECLARE-TIMI 58

アストラゼネカのフォシーガ、DECLARE-TIMI58試験で、幅広い2型糖尿病患者さんにおける心不全による入院または心血管死のリスク低下を示す
https://www.astrazeneca.co.jp/media/press-releases1/2018/2018111401.html
Wiviott S.D et al. ‘Dapagliflozin and Cardiovascular Outcomes in Type 2 Diabetes’. The New England Journal of Medicine. DOI https://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMoa1812389

で、本題の身体活動ガイドライン
The Physical Activity Guidelines for Americans
Katrina L. Piercy, . et al
https://jamanetwork.com/journals/jama/article-abstract/2712935

 (例によってGoogle訳)

PAGは、多数の集団のために様々な健康上の結果を改善するために身体活動の種類と量に関する情報と手引きを提供します。未就学児（3歳から5歳まで）は、成長と発達を促進するために1日を通して身体的に活動的であるべきです。 6歳から17歳までの子供や青年は、毎日60分以上の中程度から激しい運動をするべきです。成人は、少なくとも週に150分から300分の中強度の運動、または週に75分から150分の激しい強度の有酸素運動、または同等の強度と中強度の有酸素運動の組み合わせを行うべきです。彼らはまた、1週間に2日以上筋肉を強化する活動をするべきです。高齢者は、バランストレーニングや有酸素運動、筋力増強などの多成分運動をするべきです。妊娠中および産後の女性は、週に少なくとも150分の中強度の有酸素運動をするべきです。可能な限り慢性疾患や障害を持つ成人は成人のための重要なガイドラインに従うべきであり、そして有酸素運動と筋肉強化活動の両方をするべきです。勧告は、より多くを動かし、より少なく座っていることが、ほぼすべての人に利益をもたらすことを強調しています。身体活動が最も少ない個人は、中程度から活発な身体活動のわずかな増加でさえも最も利益を得ます。身体活動が多いほど、追加の利点があります。有酸素運動と筋力増強の両方の運動が有益です。

Box 1. 身体活動性の健康ベネフィットに関する新しいエビデンス

• 3−5歳小児での骨健康・体重の改善
• 6−13歳では認知機能改善＋追加部位での癌リスク減少
• 脳の健康へのベネフィット、認知機能改善、不安・うつリスク軽減、睡眠・QOL改善
• 高齢者骨折関連外傷リスク減少
• 妊娠女性では、過剰な体重増加、妊娠糖尿病、産後うつのリスク減少
• 慢性医療疾患患者では、総死亡、疾患原因死亡率減少、機能改善、QOL改善

Box 2. Health Benefits Associated With Regular Physical Activity
Children and Adolescents：小児・青年期

• 3−17歳：骨健康の改善、3−17歳：体重改善
• 6−17歳：心臓呼吸・筋肉フィットネス改善、6−13歳：認知改善
• 6−13歳：うつリスク減少

Adults and Older Adults：正常・高齢

• 総死亡率減少
• 心血管死亡率減少
• 心血管（心臓疾患と卒中含め）リスクの減少
• 高血圧リスク減少
• 2型糖尿病リスク減少
• 不都合な脂質特性のリスク減少
• がん（膀胱、乳、子宮内膜、食毒、腎臓、肺、胃）のリスク減少
• 認知改善
• 認知症（アルツハイマー病を含む）リスク減少
• QOL改善
• 不安減少
• うつリスク減少
• 睡眠改善
• 体重増加の緩徐化・減少
• 減量、特にカロリー摂取減少と組み合わせで
• 減量後体重増加予防
• 骨健康改善
• 身体機能の改善
• 転倒リスク減少（高齢者）
• 転倒関連外傷リスク減少（高齢者）

Box 3. Types and Intensity of Physical Activity
Aerobic Activity

• An activity in which the body’s large muscles move for a sustained amount of time, therefore improving cardiorespiratory fitness. Aerobic activity is also called endurance or cardio activity. Examples include brisk walking, running, or bicycling.

Muscle-Strengthening Activity

• An activity that increases skeletal muscle strength, power, endurance, and mass. Examples include weight lifting or resistance training.

Bone-Strengthening Physical Activity

• An activity that produces a force on the bones, which promotes bone growth and strength. Examples include jumping rope or running.

Balance Activity

• An activity designed to improve individuals’ ability to resist forces within or outside of the body that cause falls while a person is stationary or moving. Examples include lunges or walking backward.

Multicomponent Physical Activity

• An activity that includes more than 1 type of physical activity, such as aerobic, muscle strengthening, and balance training. Examples include some dancing or sports.

Absolute Intensity

• Refers to the rate of work being performed and does not consider the physiologic capacity of the individual. This is often expressed in metabolic equivalent of task (MET) units. Moderate-intensity physical activities such as walking briskly or raking the yard have a MET level of 3 to 5.9 METs.

Relative Intensity

• Takes into account or adjusts for a person’s cardiorespiratory fitness. Someone who is more fit will perceive an exercise to be easier and thus rate it as of lower relative intensity than someone who is less fit.

Box 4. Key Guidelines for Preschool-aged Children and for School-aged Children and Adolescents
Preschool-aged Children

• Preschool-aged children (3 through 5 years) should be physically active throughout the day to enhance growth and development.
• Adult caregivers of preschool-aged children should encourage active play that includes a variety of activity types.

School-aged Children and Adolescents

• It is important to provide young people opportunities and encouragement to participate in physical activities that are appropriate for their age, that are enjoyable, and that offer variety.
• Children and adolescents aged 6 through 17 years should do 60 minutes (1 hour) or more of moderate-to-vigorous physical activity daily

• Aerobic: Most of the 60 minutes or more per day should be either moderate- or vigorous-intensity aerobic physical activity and should include vigorous-intensity physical activity on at least 3 days a week.

• Muscle-strengthening: As part of their 60 minutes or more of daily physical activity, children and adolescents should include muscle-strengthening physical activity on at least 3 days a week.

• Bone-strengthening: As part of their 60 minutes or more of daily physical activity, children and adolescents should include bone-strengthening physical activity on at least 3 days a week.

Box 5. Key Guidelines for Adults

• Adults should move more and sit less throughout the day. Some physical activity is better than none. Adults who sit less and do any amount of moderate-to-vigorous physical activity gain some health benefits.
• For substantial health benefits, adults should do at least 150 minutes (2 hours and 30 minutes) to 300 minutes (5 hours) a week of moderate-intensity, or 75 minutes (1 hour and 15 minutes) to
• 150 minutes (2 hours and 30 minutes) a week of vigorous-intensity aerobic physical activity, or an equivalent combination of moderate- and vigorous-intensity aerobic activity. Preferably, aerobic activity should be spread throughout the week.
• Additional health benefits are gained by doing physical activity beyond the equivalent of 300 minutes (5 hours) of moderate-intensity physical activity a week.
• Adults should also do muscle-strengthening activities of moderate or greater intensity that involve all major muscle groups on
• 2 or more days a week, as these activities provide additional health benefits.

Box 6. Key Guidelines for Older Adults

• The key guidelines for adults also apply to older adults. In addition, the following key guidelines are just for older adults:
• As part of their weekly physical activity, older adults should do multicomponent physical activity that includes balance training as well as aerobic and muscle-strengthening activities.
• Older adults should determine their level of effort for physical activity relative to their level of fitness.
• Older adults with chronic conditions should understand whether and how their conditions affect their ability to do regular physical activity safely.
• When older adults cannot do 150 minutes of moderate-intensity aerobic activity a week because of chronic conditions, they should be as physically active as their abilities and conditions allow.

Box 7. Key Guidelines for Women During Pregnancy and the Postpartum Period

• Women should do at least 150 minutes (2 hours and 30 minutes) of moderate-intensity aerobic activity a week during pregnancy and the postpartum period. Preferably, aerobic activity should be spread throughout the week.
• Women who habitually engaged in vigorous-intensity aerobic activity or who were physically active before pregnancy can continue these activities during pregnancy and the postpartum period.
• Women who are pregnant should be under the care of a health care practitioner who can monitor the progress of the pregnancy. Women who are pregnant can consult their health care practitioner about whether or how to adjust their physical activity during pregnancy and after the child is born.

 Box 8. Key Guidelines for Adults With Chronic Health Conditions and Adults With Disabilities

• Adults with chronic conditions or disabilities, who are able, should do at least 150 minutes (2 hours and 30 minutes) to 300 minutes (5 hours) a week of moderate-intensity, or 75 minutes (1 hour and 15 minutes) to 150 minutes (2 hours and 30 minutes) a week of vigorous-intensity aerobic physical activity, or an equivalent combination of moderate- and vigorous-intensity aerobic activity. Preferably, aerobic activity should be spread throughout the week.
• Adults with chronic conditions or disabilities, who are able, should also do muscle-strengthening activities of moderate or greater intensity that involve all major muscle groups on 2 or more days
• a week, as these activities provide additional health benefits.
• When adults with chronic conditions or disabilities are not able to meet the above key guidelines, they should engage in regular physical activity according to their abilities and should avoid inactivity.
• Adults with chronic conditions or symptoms should be under the care of a health care practitioner. People with chronic conditions can consult a health care professional or physical activity specialist about the types and amounts of activity appropriate for their abilities and chronic conditions.

Box 9. Key Guidelines for Safe Physical Activity

• To do physical activity safely and reduce risk of injuries and other adverse events, people should
• Understand the risks, yet be confident that physical activity can be safe for almost everyone.
• Choose types of physical activity appropriate for their current fitness level and health goals, because some activities are safer than others.
• Increase physical activity gradually over time to meet key guidelines or health goals. Inactive people should “start low and go slow” by starting with lower-intensity activities and gradually increasing how often and how long activities are done.
• Protect themselves by using appropriate gear and sports equipment, choosing safe environments, following rules and policies, and making sensible choices about when, where, and how to be active.
• Be under the care of a health care practitioner if they have chronic conditions or symptoms. People with chronic conditions and symptoms can consult a health care professional or physical activity specialist about the types and amounts of activity appropriate for them.

カナグリフロジンと2型糖尿病 日本人への包括的効果

日本人　カナグル：包括的臨床状態への効果

日本人を含むアジア人種の肥満頻度に比例しないメタボリックシンドロームの罹病率の高さ、内臓脂肪との兼ね合いが課題になっているだけに、以下の脂肪組織・アディポネクチン・インスリン感受性へのSGLT2iの効果は日本人T2D治療にとって頼もしい（別にSGLT2iクラス内比較してるわけじゃないから・・・他のSGLT2iでも同じかもしれないけど)



single-arm, single-center, open-label study という制限
体重および体脂肪量低下効果、ならびにそれに伴うインスリン抵抗性の改善効果確認

特に、CANAの投与による血中アディポネクチン濃度上昇ってのが印象深い

Effect of canagliflozin on the overall clinical state including insulin resistance in Japanese patients with Type 2 diabetes mellitus
Yoko Koike et al.
Diabetes Research and Clinical Practice
DOI: https://doi.org/10.1016/j.diabres.2019.01.029

https://www.diabetesresearchclinicalpractice.com/article/S0168-8227(18)31513-4/fulltext

2型糖尿病日本人患者：24週カナグリフロジン 100mg/日24週間投与

HbA1c、空腹時血糖、血中肝機能、血中アディポネクチン値有意低下

体重、内臓脂肪、皮下脂肪面積、脂肪量・除脂肪量、脂肪肝減少

血中アディポネクチン値変化量は有意に体脂肪・内臓脂肪面積変化に相関

グルコースクランプ検査：glucose infusion rate (GIR)　 3.25 ± 1.53 → 4.11 ± 1.30 mg/kg/min (P ＜ 0.05)

空腹時アディポネクチン変化量と内臓脂肪面積相関
 Pearson’s correlation coefficient.

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