学校停学はかえってその後の喫煙のリスク要素であり、問題行動などの不良予後因子となる

停学は早期思春期喫煙と相関し、若年者の副事象（ドラッグ・反社会的行為）の予測要素となる。この知見によると、プロセスメカニズムの検討の必要であり、停学の代替方法を思春期における問題行動へのチャレンジする方法として考慮する必要性がある。

The Impact of School Suspension on Student Tobacco Use
A Longitudinal Study in Victoria, Australia, and Washington State, United States
Health Educ Behav February 2012 vol. 39 no. 1 45-56 

学校停学は、学校からドロップアウトしたり、ドラッグ使用、反社会的行為を含む問題行動を含む意図しない問題行動を生じる可能性がある。たばこは、早期問題行動であるが、たばこ使用に伴う停学の影響の前向き研究がなかった。

 米国・ワシントン州、豪州・ビクトリア州の2002-2003年の２段階クラスターサンプルで導いた長軸的学校ベース研究

7学年、9学年のステートワイドの研究 (N = 3,599)

 たばこ使用はワシントン州よりビクトリア州の方が多かった。停学は12ヶ月使用後の現行喫煙の予測因子で、以前のたばこ使用・ドラッグ使用を含むリスク補正後も、予測因子のままであった。

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教育にもエビデンスベースな検討が必要。概念的なお遊びだけで是非を議論しても始まらない。